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ソフトウェア(そふとうぇあ)


【目次】

コンピューターを動かすために必要なプログラムのこと。また、システム仕様書やフローチャート等の文書も含まれます。

1.科目の内容

「ソフトウェア」とは、コンピューターを機能させるために指令を出すプログラムなどのコンピューター・ソフトウェアを購入、または制作する際にかかった金額を表す勘定科目のことをいいます。

「ソフトウェア」には、プログラムだけではなく、システム仕様書やフローチャート等の関連文書も含まれます。

なお、コンテンツはソフトウェアとは別個のものとして取り扱いますが、ソフトウェアとコンテンツが経済的・機能的に一体不可分と認められるような場合には、両者を一体として取り扱うことも考えられますので、実態により判断することになります。

ソフトウェアの会計処理は、「研究開発費等に係る会計基準」において、ソフトウェアの取得形態とその内容別に定められています。基本的には、

「ソフトウェア」として無形固定資産に計上するか、
「研究開発費」として費用計上するか
に分かれます。

2.仕訳例

ソフトウェアを購入または制作した場合は、「ソフトウェア」を借方に記入します。

売却したり、償却した場合は「ソフトウェア」を貸方に記入します。

自社利用目的のソフトウェアを専門業者に開発してもらい、代金は現金で支払った。
(借方)ソフトウェア  500,000円/(貸方)現金  500,000円

3研究開発費とソフトウェア

「研究開発費等に係る会計基準」では、ソフトウェアの制作費のうち、研究開発にあたる部分は「ソフトウェア」として資産計上せずに、「研究開発費」として費用処理します。

具体的には、ソフトウェアの会計処理は次のように定められています。

3-1.受注制作のソフトウェア

受注制作のソフトウェアは、請負工事の会計処理に準じて処理されます。具体的には、個別原価計算を実施し、ソフトウエアの「仕掛品」は棚卸資産に計上します。

3-2.販売目的のソフトウエア

販売目的のソフトウェアは、「研究開発費」にあたる部分を除いて「ソフトウェア」として貸借対照表の無形固定資産に計上します。そこで、最初に製品化された製品マスターの完成時点までに発生した支出は、「研究開発費」として処理します。なお、完成後の製品マスター又は購入したソフトウェアの機能の改良、強化を行う制作活動のための支出は、原則として「ソフトウェア」として処理します。ただし、著しい改良と認められる場合は、まだ研究開発が終了していないと判断されるため、「研究開発費」として処理します。

3-3.自社利用目的のソフトウェア

将来の収益獲得または費用削減が確実であると認められる場合には、「ソフトウェア」として、確実であると認められない場合または不明な場合には費用処理されます。

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